河村能夫研究室
近年のおもな著作・発表
2018-11
［調査研究報告］
単著　　「南アフリカ共和国プレトリア大学日本研究センター運営指導調査報告書」、国際協力機構(JICA)南アフリカ事務所、pp.7
2018-10
［書評］
単著 「Kae Sekine & Alessandro 『The Contradictions of Neoliberal Agri-Food』」『村落社会研究ジャーナル』（日本村落研究学会）第25巻・第1号（Serial No.49）、pp.49-50。
2018-08
［調査研究報告］
共著　　『Gochijapa Project：農林水産省平成27年度消費者ニーズ対応型食育活動モデル事業報告書：食育アンケートにみるシニアの「食」意識構造』京都府北部地域･大学連携機構、pp.12。

河村能夫 河村能夫 河村能夫

調査研究報告


  1. 2018年　単著　　「南アフリカ共和国プレトリア大学日本研究センター運営指導調査報告書」、国際協力機構(JICA)南アフリカ事務所、11月、pp.7。
  2. 2018年　共著　　『Gochijapa Project：農林水産省平成27年度消費者ニーズ対応型食育活動モデル事業報告書：食育アンケートにみるシニアの「食」意識構造』京都府北部地域･大学連携機構、8月、pp.12。
  3. 2018年　共著　　『Gochijapa Project：農林水産省平成27年度消費者ニーズ対応型食育活動モデル事業報告書：食育アンケートにみる親世代の「食」意識構造』京都府北部地域･大学連携機構、8月、pp.14。
  4. 2017年　共著　　『Gochijapa Project：農林水産省平成27年度消費者ニーズ対応型食育活動モデル事業報告書：食育アンケートにみる大学生の「食」意識構造』京都府北部地域･大学連携機構、12月、pp.16。
  5. 2017年　単著　　「南アフリカ共和国プレトリア大学日本研究センター運営指導調査報告書」、国際協力機構(JICA)南アフリカ事務所、11月、pp.6。

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論説・解題


  1. 2018年　単著 ブックガイド「上杉孝實、香川正弘、河村能夫『大学はコミュニティの知の拠点となれるか－少子化・人口減少時代の生涯学習』ミネルヴァ書房」『村落社会研究ジャーナル』(http://rural-studies.jp/bookreview.html)、1月。
  2. 2014年　共著 平成25年度国際シンポジウム『産業界との連携による実践的教育の新たな像カタチ―Agribusiness教育プログラムの可能性―』和歌山大学経済学会『経済理論』第378号、12月、pp.110-130．
  3. 2014年　共著 「村研発足60周年記念座談会:先人の足跡を今に活かす」『村落社会研究ジャーナル』(日本村落研究学会)、No.40、4月、pp.10-38．
  4. 2013年　単著 「地域の核となる大学づくり（COC(Center of Comunity)）」全国大学コンソーシアム協議会『第10回全国大学コンソーシアム研究交流フォーラム報告集：大学に求められる役割と大学間連携における未来』12月、pp.203-206。
  5. 2013年　単著 『課外活動のためのPBL教育プログラムの構築を目指して―コーディネート科目「リーダーシップ形成論」総括―』大学コンソーシアム京都(教務部)、3月、pp.208．

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書評


  1. 2018年　単著 「Kae Sekine & Alessandro 『The Contradictions of Neoliberal Agri-Food』」『村落社会研究ジャーナル』（日本村落研究学会）第25巻・第1号（Serial No.49）、10月、pp.49-50。
  2. 2014年　単著 「野田公夫･守田弘･高橋佳孝･九鬼泰影『里山・遊休農地を生かす―新しい共同＝コモンズ形成の場』」『農林業問題研究』（地域農林経済学会）第50巻・第2号、9月、pp.197-199。

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翻訳書・翻訳論文


  1. 2017年　単訳 ヘルバチェフスキー、Y.I.ダニルク「チェルノブイリ原発災害被害者の医療支援と医療モニターの現状」戸田典樹編著『チェルノブイリ原発事故被災者と阪神・淡路大震災被災者のインタビュー調査から福島原発事故避難者を考える』科研費研究「福島原発事故により長期的な避難生活をおくる子どもの福祉・教育課題への学際的研究」(課題番号15H03109)「母子家庭自立支援」における多様な『大人モデル』提示プログラムの試み」(課題番号15K03935)、3月、pp.79‐102。
  2. 2015年　単訳 マキ・ハタナカ　ロウレンス・ブッシュ「如何に規格化は食と農業のグローバル化を推し進めてきたか」『ACADEMIA』No.152（全国日本学士会）7月、pp.16-27。

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その他刊行物


  1. 2024年　単著 「序－不確実性の時代を生き抜く道に繋がる農大卒業論文」『京都府立農業大学校紀要』(第43号)、3月。
  2. 2024年　単著 令和6年第73回『新成人の皆様へのお祝いメッセージ』綾部市教育委員会、１月、p.25。
  3. 2024年　単著 「令和6年年頭所感：不確実性の時代を生き抜く農大」『あやべ市民新聞』1月1日 p.2。
  4. 2023年　単著 「序－農大卒業論文は不確実性の時代を生き抜く道に繋がる－」『京都府立農業大学校紀要』(第42号)、3月。
  5. 2023年　単著 「令和5年年頭所感：不確実性の時代を農大は地道な歩みで生き抜いていきます」『あやべ市民新』1月1日 p.2。

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口頭発表


  1. 2024年　共同 （ｗ/Bai, Su Xiang）the 7th Asian Rural Sociology Association (ARSA), Session: New dynamics of rural governance and farm management 2, "A Comparative Study of the Economic Effects of Grain Direct Subsidy and "Triple supplements" in Small-scale Household Enterprises in China-Based on questionnaire survey conducted in 2014 and 2021 in the southwestern part of Shandong Province,"（9月8日(日)、於：Conference Roon of Seiwakan　Hall, Ryukoku University, Kyoto, Japan）。
  2. 2024年　単独 2024 ICARED of NEA (International Conference on Agricultural and Rural Economic Development of Northeast Asia), Keynote Presentation "Coordinating Role of Japanese Agricultural Universities in Agricultural Sustainable Development under the Rural Revitalization Context: A Case Study of Kyoto Prefectural University of Agricultures,"（8月24日(土)、於：Zoom, Northeast Agricultural University, Harbin, Heilongjiang　Province, China）。
  3. 2023年　単独　　 令和5年度自由民主党京都府議会議員団管内調査「京都府立農業大学校に見る農業の担い手となる人財育成の取り組みの現状と課題（一般の大学教育と農大教育の比較)）（12月25日、於：京都府立農業大学校講堂）。
  4. 2023年　単独 日中農業問題研究会「アジアにおける農業・農村の発展と課題」、講演「持続的な日本の食農のあり方を考える：京都府立農業大学校の教育的基盤枠組」（2023年5月20日(土)、於：愛知大学現代中国研究センター）。
  5. 2023年　単独 愛知大学大学院　金湛大学院ゼミ講義「農村開発の在り方を考える ：JICA-Indonesia Project　『貧困軽減のための住民参加型農村開発』タカラール・モデル(1997～2002年)の経験に基づく」（2023年5月19日(金)、於：愛知大学現代中国研究科教室）。

    6. 　　>>　2011年以降の口頭発表　（PDF）


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